JCB adopts HPE GreenLake to modernize MyJCB service infrastructure to support customer contact points

　HPE 世界的な決済ブランドであるクレジットカード会社が、弾力性に富んだ堅牢なハイブリッドクラウド環境に移行し、革新的な新サービス提供と強固なカスタマーエンゲージメントを促進ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）（日本ヒューレット・パッカード合同会社　本社：東京都江東区、代表執行役員社長：望月 弘一）は本日、株式会社ジェーシービー（以下JCB　本社：東京都港区、代表取締役会長 兼 執行役員社長：浜川 一郎）が、HPE GreenLake edge-to-cloudプラットフォーム( https://www.hpe.com/jp/ja/greenlake.html )を採用し、「次世代MyJCBサービス基盤」の構築を通じたカスタマーエンゲージメントのさらなる強化および新サービスの拡充を図っていることを発表しました。MyJCB（マイジェーシービー）は、JCBカード会員が、カード利用明細の照会、ポイントの確認と利用、お得なキャンペーンへの参加などに利用する重要なオンラインチャネルのひとつです。 お客様がいつでも快適にMyJCBを利用できるよう、24時間365日の安定的なサービス提供が可能な高信頼ミッションクリティカルシステムは、金融サービス機関の厳しいガバナンスとコンプライアンス要件に準拠しています。1961年に設立されたJCBは、日本発唯一の国際カードブランドで、カード会員1億4,200万人以上を擁しています。モバイル決済ソリューションや非接触型の利用を可能にする「QUICPay」など、幅広いサービスを展開し、世界150カ国のお客様にサービスを提供しています。キャッシュレス化の世界的な潮流とともにJCBは、2019年より全社を挙げて 『ビジネス構築の高速化プロジェクト』に取り組んでおり、決済ネットワークのモダナイゼーション（最新化）を加速しています。JCBは、予定されている新しいデータセンターへの移行と歩調を合わせて、モダナイズされたコンテナアプリケーションを稼働させ、お客様のニーズにより迅速に対応する、新たなサービスをいち早くリリースすることを目指しています。ミッションクリティカルシステムとクラウドネイティブテクノロジーを融合させ、MyJCBに最適化されたハイブリッドクラウド環境による取り組みに、HPE GreenLakeプラットフォームが選択されました。株式会社ジェーシービー　システム本部　デジタルソリューション開発部　ダイレクトチャネルシステムⅠグループ 主幹　松岡 亮 氏は次のように述べています。「JCBは、カスタマーエンゲージメントのさらなる強化と新サービスの拡充にあたって、次世代MyJCBサービス基盤の構築にHPEと取り組めることを嬉しく思っています。新しいテクノロジーは、消費者に全く新しい体験をもたらす革新的な決済ソリューションの実現を加速させています。HPE GreenLakeが、急速に進化するお客様のニーズにより迅速に対応し、画期的な新サービスをパーソナライズされたわかりやすい体験とともに提供する、クラウドネイティブなミッションクリティカルプラットフォームへの移行基盤を提供する役割を果たし、当社の成長に貢献してくれることを期待しています。」 新しいサービス基盤の中核には、パーソナライズされた体験とシームレスなレスポンスによる、スムーズな利用を編成する一連のアプリケーションがあります。HPE GreenLakeを採用した新しいMyJCBサービス基盤は、現行システムを上回る信頼性・可用性に加え、新サービスをいち早くリリースするための俊敏性、アプリケーション開発の柔軟性と高速化を実現します。日本ヒューレット・パッカード合同会社　代表執行役員社長　望月 弘一は次のように述べています。「JCB様の長年のご愛顧に感謝申し上げますとともに、両社の関係を継続できることを大変うれしく思っています。デジタル決済への移行が世界中で加速する中、HPE GreenLakeを選択いただいたことで、ビジネスの成功に応じた成長を支える拡張性のあるクラウドサービスをシームレスに導入いただくことができます。アプリケーションのコンテナオーケストレーションによる柔軟性と俊敏性、ミッションクリティカルシステムが実現する継続的な可用性を軸とする次世代MyJCBの成功と進化に、HPEは最大限寄与してまいります。」HPEは、JCBと共に次世代MyJCBサービス基盤の開発に取り組んでいます。HPE Pointnext Servicesがコンサルタントとして最適解を導き出す支援を行い、モダンなシステムの設計を担当しました。また、JCBのビジネスパートナーとしてMyJCBのアプリケーション開発を長年にわたり担っている株式会社SCCが、Kubernetesによる自動化のさらなる推進とアジャイル開発の本格化に取り組んでいます。HPE GreenLakeプラットフォームを通じて月額制のクラウドサービスとして提供される当ソリューションの常時稼働パフォーマンスは、HPE Superdome Flex 280 Server( https://www.hpe.com/jp/ja/servers/superdome.html )によるインメモリ処理とミッションクリティカル機能および、可用性100%のHPE Primeraストレージ( https://www.hpe.com/jp/ja/storage/hpe-primera.html )により実現します。株式会社ジェーシービー 事例本日公開の「ミッション クリティカル コンテナとハイブリッド クラウドの理想へ」とあわせてご覧ください。https://www.hpe.com/jp/ja/customer-case-studies/services-jcb.html■ HPE GreenLakeについてHPE GreenLake edge-to-cloudプラットフォームは、データ・ファースト・モダナイゼーションの加速を可能にします。提供する50以上のクラウドサービスは、オンプレミス、エッジ、コロケーション施設、パブリッククラウドで稼働します。2022年第1四半期、HPEはARR（Annual Recurring Revenue）7億9800万ドル、アズ・ア・サービスの受注は前年同期比で136%増を達成しました。2022年4月にArubaのお客様が加わることにより、HPEは12万人を超えるお客様をHPE GreenLakeプラットフォームに迎えることになります。スケーラブルな、従量課金制のHPE GreenLakeプラットフォームは、強固なセキュリティ、コンプライアンス、コントロールを実現し、幅広いパートナーエコシステムでは、チャネルパートナー、販売店、独立系ソフトウェアベンダー、サービスプロバイダ、システムインテグレータ、パブリッククラウドプロバイダをサポートします。■ JCBについてJCBは、サムライカードとも呼ばれ、2021年9月現在の会員数1億4200万以上を誇る、日本初で唯一の国際クレジットカードの発行会社です。年間取扱高は33.8兆円超というビジネス規模を誇ります。主に日本とアジア亜大陸の銀行と提携していますが、世界各国のカード発行体との戦略的提携により、グローバルに事業を展開しています。JCBはクレジットカードに加え、スマートフォン決済サービスや非接触型決済ソリューション「QUICPay」などの取り組みにより、成長を加速しています。詳細については、https://www.global.jcb/ja/ をご覧ください。■ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）についてHewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをアズ・ア・サービスで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。■プレスルームhttps://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release.html＃＃＃このプレスリリースで使用されているその他の製品名は識別の目的のためのみに使用されており、それぞれの企業の商標である場合があります。【お客様からのお問い合わせ先】 カスタマー・インフォメーションセンター TEL：0120-268-186 または03-5749-8279ホームページ： https://www.hpe.com/jp/(C) 2022 Hewlett Packard Enterprise Development LP製品およびサービスに関する保証条件は製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証をも行なうものではありません。当社は本レターの記載内容に技術上の誤り、欠落または本ニュースリリース作成にあたっての誤り、記載漏れがあった場合でも何ら責任を負わないものとします。

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